仮想通貨への投資は?リップル(XRP)がやばい?

仮想通貨への投資は?リップル(XRP)がやばい? 投資

リップルは2004年から考案されていた仮想通貨であり、2013年配布で正式にリリースされました。

 

2022年1月現在はビットコインやイーサリアムなどに続いて、時価総額第7位(2022年1月25日現在)の仮想通貨にまで成長しています。

 

仮想通貨の中でも処理コストが安いという特徴があって、取引の処理はわずか数秒で完結するのが魅力的です。

 

仮想通貨自体が価格の上昇傾向を見せている中で、リップルの今後の見通しはどの様になっているのでしょうか?

 

仮想通貨リップル(XRP)とは?

リップルは、リップルに関連するプロジェクト・プロダクトの総称や、ネイティブ通貨(XRP)自体を指す言葉です。

 

リップルは、ビットコインの基礎的な技術を応用したアルトコインとして知られています。

 

しかし、リップルの開発自体は2004年にスタートしており、2009年にはじめてのビットコインが発行されたことを考慮すると、ビットコインよりも5年も先に開発自体は始まっていました。

 

さまざまな経緯があったものの、先に運用がスタートしたビットコインを参考にしながら開発が進み、リップルは2013年に運用がスタートしました。

 

ビットコインと基礎的な技術は似通っているものの、リップルでは「リップル社」が管理の主体となっており、中央集権的な側面があります。

 

リップル社の動向

リップルに大きな影響力を持っているリップル社は、リップルを定期的に売却することで、運営資金の一部を確保しています。

 

このことから、リップル社はリップルの保有者から「なぜ売るのか」といった批判を受けることが少なくありません。(価格にも影響を与えるため)

 

リップル社はこのような批判に対して、なにも対応をしていない訳ではありません。

 

例えば、リップル社は複数の金融機関・ベンチャーキャピタル・テック企業から出資を受けており、そのような資金も運営資金に回すことで、リップル売却による影響を限定的にしています。

 

DMM Bitcoinの今後では最大2倍のレバレッジ取引に対応しており、上昇相場でも下落相場でも利益を狙うことができます。

暗号資産の代表格ともいえる「ビットコイン」の価格が大きく下落しています。

カザフの国内情勢の混乱が、ビットコインの急落につながったというのです。

 

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中央集権的な側面が否定できない

リップルは、リップル社が管理主体となっていることは前述のとおりです。

 

そのため、リップル社はリップルに関する大きな権限を持っています。

 

利用者を安心させるためにリップル社は、保有リップルにロックを掛けていましたが、2018年以降から毎月徐々にロックが解除されていく予定になっています。

 

このような点に加えて、リップルに関するシステムが入っているサーバーはリップル社が管理しており、同時に取引承認に関するフローに関してもリップル社は大きな影響力を持っています。

 

ビットコイン・イーサリアムといった仮想通貨のように非中央集権的な思想・構想で設計されておらず、中央集権的な仮想通貨です。

 

まとめ

リップルの今後は、他の仮想通貨とあまり連動した値動きを見せていないために、不安を感じるかもしれません。

 

それでも、リップルならではの楽観的な見通しもありますし、価格が低い今こそ買いどきと言えるでしょう。

 

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